“音楽を冒涜する行為は許さない”
歌手・長渕剛さんが代表を務める「株式会社オフィスレン」が、イベント運営を委託していた「ダイヤモンドグループ株式会社(以下、ダイヤモンドG)」に対して、東京地方裁判所に破産を申し立てたことが明らかになりました。
未払い総額は2億6,000万円超。長渕さんは怒りのコメントを発表し、音楽業界の「闇」を痛烈に批判。
今回の記事では、この破産申し立てに至った背景と長渕剛さんの“激白”をもとに、事件の真相に迫ります。
事件の概要:2億円超の未払いにより破産申し立て
2025年8月、株式会社オフィスレンは、イベント制作会社ダイヤモンドGに対し、東京地裁へ破産申し立てを行ったことが判明しました。
両社は2023年5月、「TSUYOSHI NAGABUCHI ARENA TOUR 2024 “BLOOD”」の開催に関し、以下の内容で契約を締結していました。
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ツアーイベントの企画・運営
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グッズ製作・プロモーション
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ファンクラブ運営・チケット販売
ツアー自体は2024年6月から2025年10月にかけて予定通り実施されたものの、オフィスレンに支払われるはずのツアー分配金(約2億円)とファンクラブ売上(約2,500万円)などの計約2億6,000万円が支払われていないことが判明。
長渕側はこれまで強制執行などの法的手段で支払いを求めたものの、ダイヤモンドGからは一切の支払いがなかったといいます。
長渕剛が怒りの声明「音楽を冒涜するな」
この一連の経緯に対し、長渕剛さんは自身の声明を通じて、以下のように語っています。
「私は47年間、Liveに一途に生きてきた。
しかし今回、音楽の聖域に偽物が紛れ込んだ。
チケット売上を勝手に使い、嘘を並べて返金しない――。
そんな輩を絶対に許してはならない。」
さらに長渕さんは、「イベンターと名乗りながら、実態は惨憺たるものだった」と語り、音楽業界の構造的な問題にも警鐘を鳴らしました。
事務所訪問時は退去作業中、代表からの回答なし
東京商工リサーチが8月5日にダイヤモンドGの事務所を訪問したところ、現場では退去作業が進行中で、今後は「テレワークに移行する」との説明があったとのことです。
ダイヤモンドGの代表者には複数回の取材依頼が行われましたが、期日までに一切の回答はなしだったようです。
現在、東京地裁が破産の原因を調査し、破産開始決定を下すかの判断が進められています。
今後は刑事告訴の可能性も
オフィスレンの申立代理人である加藤博太郎弁護士は、今回の件について次のようにコメントしています。
「使途不明金が2億円超に及ぶ。
債権者破産によって、資金の流れを徹底的に追及するとともに、
刑事告訴も視野に入れている。」
今後の裁判所の判断に加え、刑事事件へと発展する可能性もあることから、さらなる注目が集まりそうです。
ネット上の反応は?
【長渕剛側 イベント会社の破産申立】https://t.co/457SN7tS95
— Yahoo!ニュース (@YahooNewsTopics) August 6, 2025
【速報】長渕剛さんの個人事務所、イベント会社に破産申立…主催イベントの収益約2.6億円未払いで、イベント会社に破産申し立て。イベント会社が横領したっぽいけど、こんな感じで赤裸々に長渕さん生の意見が聞きたい。
pic.twitter.com/znpsBr3KAI— ちょけまる。🟣 (@ahsnoopyninari6) August 6, 2025
破産申請なら知ってるけど、破産申立なんてあるんだ。イベント会社が金払わないから、イベント会社を破産扱いにしろってことでしょ?
— EIJI(かさぴー) (@kasalucky) August 6, 2025
長渕剛さんの個人事務所で何があったかは不明ですが、チケットが捌けずサクラを動員するのは興行会社ではよくある話。売れないと契約切られるため完売を装う。アーティストが大箱に固執すれば負担増。自転車操業も珍しくない。 pic.twitter.com/pfcu5khmdb
— Neko-chan (ねこちゃん) (@KuTin9822) August 6, 2025
速報
長渕剛さんの個人事務所、イベント会社に破産申立。破産を申し立てられたのは、ダイヤモンドグループ(株)(TSRコード:298291827、東京都港区)。
契約に基づくツアー分配金の約2億円とファンクラブ会費の約2,500万円など合計約2億6,000万円が未払いになっているという。— オッズデータLabo (@69vUhmoNf0QueGG) August 6, 2025
まとめ
長渕剛さんは、今回の事態を単なる金銭トラブルと捉えるのではなく、「音楽の聖域に対する侮辱」として位置付けています。
「音楽は力を持っている。
アーティストが苦しみながらも曲を届けているその努力を、
間に関わる“不純な輩”が台無しにすることは許されない。」
この告発が、業界全体の体質改善につながる契機となるのか――。
続報にも注視が必要です。